コーポレートブログ

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2022年7月1日から7月7日は「全国安全週間」!
名古屋オフィスの「Safety Learning Center」をご紹介~危険の模擬体験を通して安全を学ぶ~

2022年6月20日

2022年7月1日から7月7日は「全国安全週間」です。「全国安全週間」は労働災害を防止するために、産業界での自主的な労働災害防止活動を推進し、広く一般の安全意識の高揚と安全活動の定着を図ることを目的として、厚生労働省が設立。1928年から1度も中止することなく、毎年実施されており、今年で95回目となります。※「全国安全週間」について:厚生労働省ウェブサイト

コカ・コーラボトラーズジャパンは、「安全と健康はすべてに優先する」という考えのもと、当社グループで働くすべての人の安全と健康を守るべく、日ごろから安全文化の創造と醸成に取り組んでいます。

取り組みの一環として、昨年10月、名古屋オフィス内にオリジナルVR動画などを活用し、労働災害の模擬体験をし、危険感受性を高める研修施設「Safety Learning Center(セーフティーラーニングセンター)」を開設しました。

今回は、名古屋オフィスの「Safety Learning Center」でのトレーニング内容や、今年始めた新たな取り組みなどをご紹介します!

■「Safety Learning Center」でのトレーニング内容

トレーニングは大きく、「座学トレーニング」、「体感トレーニング」、「VRトレーニング」の3つに分かれています。まずは「座学トレーニング」で、労働災害発生状況や労働災害を発生させないための取り組みを学習。

その後、「体感トレーニング」では、ローラーやシャフト、ベルトなどの回転物による巻込まれ事故の模擬体験や、感電模擬体験を、安全体感機を使用して学びます。

ベルトに指が巻き込まれる模擬体験
墜落制止用器具の正しい着用を学ぶ吊り下がり体験
濡れた状態での感電の危険性を学ぶ模擬体験
ローラーに腕が巻き込まれる模擬体験

最後のパート「VRトレーニング」では、VR動画を活用し、ルートカー荷台上部からの転落や蛍光灯交換の際に脚立から転落する模擬体験を実施。VR動画は、社員がより日頃の業務との関連を意識できるよう、当社のユニホームを着用したスタントマンが出演するオリジナルの動画を導入しました。

また、動画内では、事故原因や再発防止策も紹介されており、どのようにしたら事故が避けられるのかを学ぶことができます。

ルートカー荷台上部からの転落を模擬体験できる当社オリジナルVR動画

■「Safety Learning Center」設立の背景:
SCM本部 OE・人財開発部 COE課のMさんに伺いました!

安全衛生教育の目的は、実際に「労働災害を起こさないこと」です。労働災害を防ぐには、社員を指揮・監督する者や、社員本人が業務を行う上で、発生の可能性がある労働災害を知り、防止する方法を学ぶ必要があります。しかし座学やOJTだけでは、労働災害の実体験は難しく、なかなか危険の感受性を高められません。

そのような中、当社の一部工場では、安全体感機を使用して危険感受性を高める安全教育を行い、労働災害防止に効果がありました。このたび、体験を通した安全教育を多くの社員と、協力会社のみなさまが経験し、会社全体で発生する労働災害を更に少なくするために、名古屋オフィスに「Safety Learning Center」を設立しました。

■今年の新たな取り組み:
機材をセールスセンターに運送し、出張でのトレーニングも実施

今年の新たな取り組みとして、遠方の社員と協力会社のみなさまに対しても、この安全トレーニングを届けるため、「Safety Learning Center」から機材を各セールスセンターに運び、現地でトレーニングを行う「Safety Caravan(セーフティーキャラバン)」を開始。本年5月に初めて広島セールスセンターで実施し、営業部門・物流部門を中心に126名の社員と協力会社のみなさまが研修に参加しました。今後「Safety Caravan」は、年内に複数の拠点で実施予定です。

トレーニング終了後の社員アンケート(抜粋)

・安全第一、安全優先が身にしみてわかりました。
・危険を体感する事が出来たので、仲間に伝えて行きたい。
・部門の垣根を越えて、拠点関係者、訪問者に伝えなければいけないと思いました。
・「~だろう」ではなく「~かもしれない」を徹底し不幸な社員を作らないようにルールを厳しく守らせていきます。今迄意識が薄かったと反省しました。

コカ・コーラボトラーズジャパンは、名古屋オフィスの「Safety Learning Center」や「Safety Caravan」の活動を通じて、「安全と健康はすべてに優先する」という考えのもと、引き続き当社グループで働くすべての人の安全と健康を守るとともに、相互信頼と実践に基づく安全文化の創造と醸成に取り組んでまいります。

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